「生命保険に入ってから、もう何年も内容を見ていない」
「子どもが生まれたけれど、今の保障額のままで大丈夫なのかわからない」
「保険料を下げたいけれど、保障まで減らしてよいのか不安」
保険は、一度加入したらそのままにしておけばよい商品ではありません。結婚、出産、住宅購入、転職、子どもの独立などによって、家族構成や収入、必要なお金は変わります。すると、以前はちょうどよかった保障が、現在の家計には多すぎたり、反対に不足したりすることがあります。
この記事では、保険を見直したい7つのタイミングと、保障を整理してから保険商品を比較するまでの順番を解説します。
保険を見直すべき7つのタイミング
1．結婚したとき
独身時代は、自分自身の医療費や葬儀費用などへの備えが中心だった人でも、結婚すると考えるべき範囲が変わります。
特に、自分の収入が配偶者の生活を支えている場合は、自分に万一のことがあったあとも残された家族が生活できるか確認する必要があります。反対に、夫婦ともに十分な収入や資産がある場合、大きな死亡保障を持つ必要性は低くなることもあります。
「結婚したから生命保険に入る」のではなく、自分が亡くなった場合に家計がどれだけ不足するかから考えましょう。
2．子どもが生まれたとき
出産は生命保険を見直す代表的なタイミングです。
子どもが独立するまでには、生活費や教育費など長期間の支出があります。家計を支える人に万一のことがあった場合、配偶者の収入、預貯金、公的な遺族保障などだけで不足しないか確認します。
子どもが小さいほど保障が必要になる期間は長くなりやすいため、保障額だけではなく「いつまで保障が必要なのか」も重要です。
3．住宅を購入したとき
住宅ローンを利用して住宅を購入した場合、団体信用生命保険（団信）へ加入するケースがあります。
団信によって死亡時などに住宅ローン残高が返済されるのであれば、それまで生命保険に含めていた「家族の住居費」の一部が不要になる可能性があります。
そのため住宅購入後は、生命保険を増やすだけではなく、死亡保障を減らせないか確認するタイミングでもあります。
4．転職・独立・収入が変わったとき
会社員から自営業・フリーランスになる場合や、その逆の場合も保障を確認したいタイミングです。
働き方によって利用できる社会保障や勤務先の福利厚生が異なるためです。
また、大幅な収入増減があった場合には、現在の保険料を無理なく払い続けられるかも確認しましょう。
5．子どもが独立したとき
子どもが社会人になり、自分自身で生活できるようになれば、大きな死亡保障を持つ必要性は一般に低下します。
子育て期間中に数千万円規模の死亡保障を持っていたとしても、その保障が老後まで同じように必要とは限りません。
子どもの独立は、保障を増やす見直しではなく、減らす見直しを考えやすいタイミングです。
6．保険料の負担が重くなったとき
「保険料を払うために貯金ができない」という状態になっている場合は、一度保障内容を整理する価値があります。
必要以上の死亡保障、重複している医療保障、目的が曖昧な特約などがないか確認します。
保険は家計を守るためのものです。保険料の支払いによって現在の家計が苦しくなっているのであれば、本来の目的と逆転している可能性があります。
7．更新・満期が近づいたとき
定期型の保険では、更新によって保険料が変わることがあります。
更新通知が届いてから慌てて判断するのではなく、その前に現在の保障内容と今後必要な保障を確認しましょう。
ただし、保険料が上がるからという理由だけで解約するのはおすすめできません。
現在の健康状態や新しい保険への加入可否も含めて判断する必要があります。
保険見直しで最初に確認する5項目
商品を探し始める前に、現在加入している保険について次の項目を整理します。
| 確認項目 | 内容 |
|---|---|
| 保障内容 | 死亡・医療・がん・就業不能など何に備えているか |
| 保障額 | 万一の場合にいくら受け取れるか |
| 保障期間 | いつまで保障されるか |
| 保険料 | 月額・年額でいくら支払っているか |
| 解約時 | 解約返戻金や不利益がないか |
複数の保険に加入している場合は、一契約ずつ見るのではなく家計全体で何にいくら備えているかを確認するのがポイントです。
必要保障額は「不足額」から考える
生命保険を考えるとき、「死亡保障3,000万円が一般的」といった数字から決めるのは適切ではありません。
考え方としては、
遺族に必要なお金 − 遺族が確保できるお金 ＝ 民間保険などで補いたい不足額
です。
必要なお金には、生活費、教育費、住居費などがあります。
一方、確保できるお金には、預貯金、配偶者の収入、公的な遺族保障、勤務先の制度などがあります。
不足額が小さいなら、大きな死亡保障を持つ必要はありません。
医療保険は公的保障も含めて考える
病気やけがについても、民間医療保険だけで考えないことが重要です。
日本の公的医療保険には高額療養費制度などがあり、医療費の自己負担が一定以上になった場合の負担軽減制度があります。制度内容は年齢や所得などによって異なるため、最新情報を確認したうえで、不足部分を預貯金や民間保険でどう補うか考えましょう。
自分で見直せる人・相談した方がよい人
保険は必ず専門家へ相談しなければならないわけではありません。
現在の保障内容、公的保障、必要保障額を自分で整理できるのであれば、自分で複数の商品を比較してもよいでしょう。
一方で、次のような場合は第三者へ相談する価値があります。
| 状況 | 選択 |
|---|---|
| 保障内容を理解できている | 自分で比較しやすい |
| 契約が1〜2本でシンプル | 自分で整理しやすい |
| 複数の保険に加入している | 相談を検討 |
| 結婚・出産など大きな変化があった | 相談を検討 |
| 団信と生命保険の重複が分からない | 相談を検討 |
| 必要保障額を計算できない | 相談を検討 |
| 貯蓄型保険を解約すべきか迷っている | 相談を検討 |
複数の保険会社を比較したい場合は、一社専属ではなく複数社の商品を扱う相談サービスを利用する方法もあります。以下のページを参考に相談先を選んでみると良いでしょう。
保険を見直すときの注意点
最も避けたいのは、現在の保険を先に解約してから新しい保険を探すことです。
新しい保険は健康状態などによって加入できない可能性があります。また、同じ種類に見える商品でも保障条件や取り扱いが異なる場合があります。金融庁も、商品の説明資料や契約内容を十分確認するよう案内しています。
新しい契約へ切り替える場合は、少なくとも新契約が成立することを確認してから既契約の扱いを判断しましょう。
まとめ
保険を見直す目的は、「安い保険へ乗り換えること」ではありません。
現在の家族構成、収入、資産、公的保障に対して、必要な保障を過不足なく持つことが目的です。
特に結婚、出産、住宅購入、転職、子どもの独立など生活が大きく変わったときは、一度契約内容を確認してみてください。
自分だけでは整理しにくい場合は、複数の相談サービスを比較してから相談先を選ぶ方法もありますので、ぜひ参考にしてみてください。
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、特定の生命保険商品への加入、解約、乗り換えを推奨するものではありません。遺族年金、税制、保険金、解約返戻金などの条件は、契約内容や時期、家族構成によって異なります。契約前には最新の公的制度、契約概要、注意喚起情報、設計書、約款をご確認ください。