「医療保険は入っておいた方が安心」という話を聞く一方、「高額療養費制度があるから医療保険はいらない」という意見もあります。
結論からいうと、医療保険が必要かどうかは人によって異なります。重要なのは、
- 公的保障
- 預貯金
- 家計
を確認したうえで、不足するリスクを民間医療保険で補うか判断することです。
日本には公的医療保険がある
日本では公的医療保険制度によって医療費の自己負担が軽減されています。
さらに高額療養費制度があり、1か月の医療費自己負担額が一定の上限を超えた場合、超過分が支給される仕組みがあります。（厚生労働省 高額療養費制度を利用される皆さまへ）
したがって、大きな医療費が発生した場合でも、自己負担が無制限に増えるわけではありません。
それでも医療保険を検討する理由
公的医療保険ですべての費用がカバーされるわけではありません。例えば、
- 差額ベッド代
- 入院中の食事
- 交通費
- 家族の付添い費用
などが発生することがあります。さらに、入院・療養によって収入が減る場合もあります。
医療保険が向いている人
- 預貯金が少ない
- 医療費の急な支出が不安
- 自営業・フリーランス
- 家計の余力が小さい
などの場合には、医療保険を持つ意味が大きくなることがあります。
医療保険の優先度が低い場合
- 十分な預貯金がある
- 医療費を家計で吸収できる
- 勤務先の福利厚生が手厚い
- 他の保障を優先したい
という人の場合、医療保険を大きく持つ必要性が低いこともあります。
医療保険を考える順番
- 公的保障を確認
- 預貯金を確認
- 働けなくなった場合の収入を確認
- 不足部分を民間保険で補う
という順番がおすすめです。
医療保険とがん保険は違う
医療保険は一般に入院・手術などへ備える保険です。
一方、がん保険はがんの診断・治療等に特化した保障です。
また、長期間働けないリスクについては就業不能保険等が候補になることがあります。
「病気が怖いから全部入る」のではなく、何の経済的損失に備えたいのか を分けることが重要です。
保険料も考える
医療保険に加入することで安心を得られても、その保険料によって貯蓄ができなくなれば家計全体ではリスクが高まることがあります。
例えば毎月5,000円の保険料なら、年間6万円、20年間では単純計算で120万円です。
保険料総額と保障内容を比較し、「自分で貯蓄する方法」も選択肢として考えます。
まとめ
医療保険は、「絶対必要」でも、「全員不要」でもありません。
公的医療保険、高額療養費制度、預貯金、収入、家計を確認したうえで判断することが重要です。
特に複数の医療・がん保険へ加入している場合は、保障が重複していないか確認しましょう。
自分だけでは整理しにくい場合は、複数の保険相談サービスを比較して相談する方法もあります。以下を参考にしてみてくださいね。
※本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、特定商品の加入・解約を推奨するものではありません。